2016年1月7日に放送された、そもそも総研「単身女性の3人に1人が貧困 実態は？」を紹介します。

（所要時間：約18分）

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動画の内容

▶ 過去最悪 単身女性の3人に1人が貧困 実態は？

▶ 女性の貧困 23歳が追い込まれた現実

▶ 女性の貧困 23歳がAV女優になったワケ

▶ 女性の貧困 その実態と原因は？

▶ 女性の貧困が社会に与える影響は大きい

2015年12月10日に放送された、そもそも総研「そもそもリスクより大きなメリットがマイナンバー制度にあるのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

▶ リスクより大きなメリットは本当にあるの？

▶ 医療情報とひもづけて大丈夫なの？

▶ 銀行口座とひもづけて脱税防止になるの？

▶ メリットよりも心配事の方が多いのでは？

▶ もし漏れたらどうなるのか？

▶ 【むすび】マイナンバー制度が始まるにしても、ひもづけは最低限にするべきでは

2015年12月3日に放送された、そもそも総研「そもそも私たちの年金積立金が3ヶ月で約8兆円も失われてしまったけど大丈夫なの？」を紹介します。

（所要時間：約26分）

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動画の内容

▶【緊急特集】年金積立金 3ヶ月で約8兆円損失 大丈夫なの？

▶ 厚労省は「大丈夫」根拠は？

▶ ハイリスク・ハイリターン運用のワケは？

▶【むすび】 年金制度維持には「ハイリターン運用が必要」と説明すべき

2015年11月19日に放送された、そもそも総研「そもそも日本人がテロの標的にならないためには【軍事？】それとも…？」を紹介します。

（所要時間：約16分）

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動画の内容

▶ 【在日クルド人に聞く】 日本人がテロの標的にならない方法

過激派組織イスラム国（IS）によるテロの脅威が高まっています。玉川徹さんは、在日クルド人の方々が多数暮らす埼玉県の蕨（わらび）駅近くで、戦火を逃れて来日したというチョラク・ワッカスさん（34）に「ISテロへの対処法」について伺いました。

インタビューはチョラクさんの自宅で、ご家族や友人たちも交え、和やかに行われました。玉川さんは心づくしの美味しいクルド料理に舌鼓を打ちました。

チョラクさんたちの共通した意見は、「日本には軍事的ではなく、人道的な支援をしてほしい」というものでした。

「軍事的な支援を行えば、火に油を注ぐことにしかならない。それよりも、日本に現在2000人ほどいる、クルド人、ミャンマー人、シリア人などの難民申請者を受け入れてほしい。日本が友好的な国だということがイスラム世界に伝われば、ISがテロを行いにくくなる」。

チョラクさんたちはこんな風におっしゃっていました。

▶ 日本人がテロの標的にならない方法は軍事なのか？

「文明の衝突」という書籍には、「日本は世界のどことも異なる“独立した文明”を有した国であり、そうした財産を活かしていくべき」と書かれています。

「現代イスラム研究センター」の宮田律理事長も「欧米的な“やられたらやり返す”的な発想では暴力の連鎖は止まらない」と語っておられました。

▶ 【むすび】 “特別な国”日本だからできるテロ対策があるはず

引用元：そもそも総研

2015年11月12日に放送された、そもそも総研「そもそも河野行革担当大臣は原子力の“ムダ”に切りこめるのか？」を紹介します。

（所要時間：約16分）

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動画の内容

▶ 見てきました！ 原子力の“ムダ”年間12億円かかる“使わない船”

▶ 本当に必要？ ＜解説＞開栄丸と核燃料サイクルの関係

▶ ここが問題！ 核燃料サイクル 専門家が語る“コスト”と“リスク”

▶ 河野大臣を直撃！ 原子力の“ムダ”にどう切り込むのか？

▶ 【むすび】 本質的な“ムダ”に迫らねば“ガス抜き”で終るのでは

2015年10月29日に放送された、そもそも総研「そもそもマイナンバーにあたる制度は海外ではうまくいっているのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

▶ “マイナンバー制度” 海外ではうまくいっているの？

▶ 【共通番号制度】 導入後 廃止したイギリス なぜ？

▶ 【共通番号制度】 ドイツ フランスが導入しないワケ

▶ 【マイナンバー制度】 政府の“本音”は？

2015年10月15日に放送された、そもそも総研「そもそも“子どもたちの貧困”が世代を超えて連鎖するのは防げないのか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

親の年収が1000万円を超えている子どもの大学進学率が62.4％なのに対し、400万円以下の場合は31.4％にまで落ち込んでしまうというデータがあります。

また、生涯賃金も学歴に比例して高まる傾向にあり、中卒と大卒とではじつに1億円ほどの差が生じてしまうといいます。

収入が少ない家の子どもは大学進学ができにくく、成人してからも低収入のため、その子どももまた大学へ上がるのが困難となる…。

この状況を「貧困の連鎖」と考える玉川徹さんは、それを断つ方法のひとつとして「無料塾」を運営しているNPO法人「キッズドア」を訪ねました。

キッズドアが運営する無料塾は「タダゼミ」といい、「経済的な理由で通常の塾通いが困難な家庭の中学3年生」を対象に学習指導を行っています。

運営費は主に寄付でまかなわれ、指導にあたっているのはボランティアの大学生や大学院生です。現在7名の子どもたちが通ってきていて、講師1名が生徒1～2名を教えています。

玉川さんは、タダゼミに息子を通わせている母親の1人に話を伺いました。

その方はシングルマザーとして4人の子育てをしているのですが、健康を害して就労ができないのだそうです。「離婚した夫から養育費は貰っておらず、生活保護と児童扶養手当以外の収入はない」といいます。

「生活保護を受けるのは自分の責任だが、子どもに貧困を受け継がせたくない。やる気のある子どものために、国には “無利子の奨学金”の充実をお願いしたい」と語るその方は、「経済的バックボーンのない子どもに力を貸してくれるタダゼミは本当にありがたい存在」と感謝を述べていました。

キッズドアの理事長、渡辺由美子さんもまた、「タダゼミに通う子どもの約8割が母子家庭で、経済的な理由で満足な教育環境が整えられない。親の所得で進路が左右されることのないように、奨学金を充実させてほしい」と語っておられます。

今回の取材を通じて玉川さんは「親の収入格差と子どもの教育を切り離さなければ大変なことになってしまうのではないか」と感じ、「お金があっても無くても同等の教育が受けられる社会環境の整備ができないものか」と考えさせられたそうです。

引用元：そもそも総研

2015年10月8日に放送された、そもそも総研「そもそも関税がなくなったらコメは本当に壊滅するのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約26分）

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動画の内容

▶ もし関税が撤廃されたら「日本のコメ」に勝機はあるのか？

今週月曜（※2015年10月5日）、大筋で合意となったＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）で「約7.8万tの輸入枠追加」となった「コメ」。ＴＰＰが当初目指していたのは「関税撤廃」だったのですが、結果的に関税は維持され、輸入枠の追加でまとまりました。

しかし今後もしも関税が撤廃された場合、日本のコメはどうなるのでしょうか？

気がかりなのは「円の価値」です。「円安」になれば「日本製品の輸出がしやすくなって、国際競争力が高まるのでは？」と考えた玉川徹さんは、「コメ輸出のパイオニア」と呼ばれる「新潟玉木農園」の代表、玉木修さんにお話を伺いました。

玉木さんの農園では2005年からコメ輸出に取り組んでいます。スタッフ１人あたり「およそ10ha」という広大な耕作面積（平均のおよそ11倍）を担当し、今年は「200tのコメをシンガポールや香港などに輸出する予定」だそうです。

「為替の問題や日本食の需要拡大によって、輸出環境は5～6年前よりはるかに向上している」と玉木さんは語ります。

じつは日本のコメは「中国人観光客のお土産品」としても人気なのだそうです。とはいえ、観光客が直に持ち帰ることは法律違反となるため、「自社契約を結ぶか、商社を通して相手国に届ける」という方法がとられます。

元・農林水産官僚の山下一仁さんは「現在は国内の米価が下がってカリフォルニア米の価格が上がり、輸出に適した環境になっている」と語っており、「コメ輸出」には追い風が吹いているようです。

▶ 日本のコメに「世界で勝ち抜く力」をつける方法とは？

では、「日本のコメに国際競争力をつける」にはどうしたらいいのでしょうか？

玉木さんは「生産量を増やすことによって作業のコストダウンを図ると同時に、大規模化によって生産効率を上げるべき」と語ります。

山下さんは「現在行っている“減反”をやめるべき」と指摘します。

現在は農家に4000億円の補助金を出してコメの生産を抑えてもらっているのですが、それによって米価が上がり、消費者に6000億円ほどの負担を強いているというのです。

「減反をやめれば、生産量が増えることで米価が下がり、消費者負担がなくなる。コメ専業農家の受けるダメージは個別所得保障（推定2000億円）で解決すればいい。これだけで国民負担は現在より8000億円も軽減できる」と山下さんは語ります。

山下さんの提案には「減反廃止に不可欠な休耕地の土地改良に膨大な費用がかかるため、個別所得保障の財源が確保できない」という反対意見もありますが、玉川さんの感想は「減反をやめて競争力をつければ、関税撤廃しても戦えるコメ作りができるのでは」というものでした。

引用元：そもそも総研

2015年10月1日に放送された、そもそも総研「そもそも“下流老人”に転落するきっかけは何なのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

動画の内容

▶ 人生の“選択”を誤ったことで下流老人となったお二人

８月に放送して反響を呼んだ「下流老人」の問題。下流老人とは「収入が著しく少ない」「十分な貯蓄がない」「頼れる人間がいない」という３つの悪条件が重なった高齢者のことを言うのだそうです。今回は「もともとは“中流”だった」というお二人にご登場いただき、「下流に転落してしまった理由」を伺いました。

一人目は、森實桂子（もりざね・けいこ）さん（73）です。30代の頃には「自宅に加えて、老後に備えるための賃貸用不動産まで所有していた」という森實さんですが、現在は家賃５万円のマンションで一人暮らしで、国民年金の不足分（およそ６万円）を貯金を切り崩して補う生活をしています。

夫婦で会社を経営していた頃は裕福だった森實さんでしたが、34歳で離婚した際、財産分与で「家か会社か」という選択を迫られ、会社を選んだところから運命が変わり始めました。40歳で再婚したものの57歳で再び離婚となり、同じ年に財産だった会社も倒産してしまったのです。

「もしも離婚していなかったら中流のままでいられたと思いますか？」という玉川徹さんの問いに、森實さんは「今よりは良いと思う」と答えておられました。

二人目は、かつて大手損害保険会社に勤めていたという川村貞男（かわむら・さだお）さん（74）です。現在はマンション管理人の仕事と国民年金で20万円ほどの収入があるそうですが、「いずれ働けなくなることを考えると不安」と語っておられます。

川村さんが下流に転落した原因は「転職の失敗」だったそうです。40代の時に「脱サラ」して友人の会社に移ったものの上手くいかず、やがて退職。その後に離婚をして、養育費のためにマイホームも売却したそうです。

60歳になる頃には、10カ月ほど路上生活も体験したといいます。生活保護を受けたのをきっかけに立ち直り、現在の生活に至ったそうですが、「かつての自分は自信過剰でおごりがあった。最初の会社で地道に働いていれば、下流に転落することはなかった」と川村さんは自己分析をしていました。

お二人の取材を終えた玉川さんは「人生の選択を誤ると、今の日本では“下流老人”も不思議ではない」という結論に達しました。

引用元：そもそも総研

2015年9月24日に放送された、そもそも総研「そもそもいじめで命を失わないためには逃げ場が必要なのでは？」を紹介します。

（所要時間：約18分）

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動画の内容

▶ 学校で居場所を失った子どもの「最後の逃げ場」であるフリースクール

東京シューレ 王子
住所/東京都北区岸町1-9-19
TEL/03-5993-3135（平日10：00～18：00）

玉川徹さんは今回、「東京シューレ 王子」というフリースクールにお邪魔しました。フリースクールとは、一般的に「不登校の子どもたちを対象に、学習サポート・教育相談・体験活動等を行っている民間施設」のことをいいます。東京シューレには現在、6歳から20歳までのおよそ80人が在籍しています。

東京シューレには既存の学校のような「これを学ばなければならない」といった決まりはありません。子どもたち自身が「やりたいこと」を見つけ、それについて「考えること」が、すなわち「学ぶこと」になるのです。

玉川さんは施設側と保護者側のお許しをいただき、子どもたちに直接「学校に行かなくなった理由」を尋ねました。すると、話を聞いた8人中の5人までが「イジメが原因」と答えたのです。中には「背後から石を投げられる」という“命の危機を感じるレベルのイジメ”を受けた子もいました。

イジメを受けてきた子どもたちにとって、学校とは「学びの場」ではなく「苦しみの場」でしかありませんでした。

「真剣に自殺を考えた」という子どももおり、「東京シューレの存在を知ることができなかったら」あるいは「東京シューレに移ることを許さない親だったら」、その子は「親を殺すか自分が死ぬかしていた」と語りました。東京シューレの奥地圭子（おくち・けいこ）理事長は、「学校内に居場所を失って不登校になった子どもには『学校とは異なる教育の場』が必要なのです」と語ります。

「フリースクールとは、子どもたちにとっての『最後の逃げ場』です」と語る奥地理事長に、玉川さんは「学校での義務教育を受けずにフリースクールを選んだ子どもたちは『自立した大人』になれるのでしょうか？」という疑問を投げかけました。

それに対して奥地理事長は「新聞記者や国連職員になった人もいれば、仲間と一緒に会社を設立した人もいる。4年半も引きこもっていたが、社会復帰して保育園で働いている人もいる。『不登校だった人間は社会に適応できにくい』というのは偏見です」と答えてくださいました。

国会では「フリースクールを義務教育として認める法案」が提出される予定だといいます。新法案の推進者のひとりである自民党の馳浩（はせ・ひろし）衆院議員によれば、「現行法では『学校復帰』が前提となっているため、それがプレッシャーとなって自殺に至ってしまう子どももいる」のだそうです。

「本人の意思や保護者の気持ちを十分に聞いたうえで、担任・校長・教育委員会の努力も踏まえながら、ひとつ特例として認めていくべきではないか」と馳議員は語っておられました。

引用元：そもそも総研