2015年2月19日に放送された、そもそも総研「そもそも格差縮小の秘策とは？ トマ・ピケティ氏」を紹介します。

（所要時間：約20分）

動画の内容

2015年2月13日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第6回 「これからの資本主義」 ～再分配システムをどうつくるか～ を紹介します。

（所要時間：約47分）

動画の内容

格差のスパイラルから脱し資本蓄積の動きを制御するための理想的な政策とは？

ピケティ教授は現代社会が直面する所得や富の不平等を軽減する鍵は、これまでの課税のあり方検証し、21世紀にふさわしい適切な所得の再分配システムを作ることにあるといいます。

さらに教授は資本に対する累進課税の重要性を提言、グローバルな富裕税についても考察します。

引用元：パリ白熱教室

2015年2月6日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第5回 「世襲型資本主義の復活」～19世紀の格差社会に逆もどり？～ を紹介します。

（所要時間：約47分）

動画の内容

19世紀後半から20世紀初頭のパリで開花した「ベルエポック」。富と所得が一部の階層に集中し不平等が非常に拡大した時代でもあった。

今再び富と所得の格差は拡大し、100年前の状態に近づいているとピケティ教授は指摘する。

「貯蓄率」が高く 「成長率」が低い 経済の資本所得比率は高い。

経済成長率以上に富める者が富み、事実上の世襲制が復活すると警告。

引用元：パリ白熱教室

2015年1月30日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第4回 「強まる資産集中」～所得データが語る格差の実態～ を紹介します。

（所要時間：約47分）

動画の内容

アメリカでの資産集中は、1910年は上位10％の富裕層が全体の富の80％を保有。

世界大戦を経て比率は60％に減るが、相続税制の抜け穴が利用され2010年には70％まで再び上昇。

人口増加率の低下は世代間の資産格差を拡大させ、低成長は社会補機能や職業上の活動を固定化させる。

ピケティ教授が、膨大な所得データや、貯蓄に関する経済モデルによって読み解く資産格差の実態とは？

引用元：パリ白熱教室

2015年1月23日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第3回 「不平等と教育格差」～ なぜ所得格差は生まれるのか～ を紹介します。

（所要時間：約47分）

動画の内容

アメリカのハーバード大学など学費の高い大学に通う親の驚くべき平均年収から、教育機会の不平等の現実をピケティ教授がフォーカス！

親の年収によって教育機会が奪われる現代の教育が抱える問題を、ピケティ教授がアメリカの大学とフランスの大学の比較から導き出す。

教育とスキルの格差から派生する失業率と最低賃金の問題。

次世代にも影響するディープなテーマを考察する。

引用元：パリ白熱教室

2015年1月16日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第2回「所得不平等の構図」～なぜ格差は拡大するのか～を紹介します。

（所要時間：約47分）

動画の内容

▶ 第2回 「所得不平等の構図」 ～なぜ格差は拡大するのか～

人口のわずか10%の人々が国の資産全体の9割を所有した20世紀初頭のヨーロッパ。

では21世紀のいま、所得階層の最上位10％がどのぐらいの所得のシェアをもっているのか？資産はどの程度か？下位50％の所得層のシェアは？　

ピケティ教授は所得階層を3つに分類。近年、所得階層の上位1%と9%との格差が広がっていることにも注目する。世界ではなぜこうした格差が生まれるのか？

ピケティ教授が経済格差の歴史的進化とそのメカニズムを分析する。

引用元：パリ白熱教室

2015年1月9日に放送された、NHK・Eテレ パリ白熱教室 ＜トマ・ピケティ講義＞ 第1回「21世紀の資本論」～格差はこうして生まれる～を紹介します。

（所要時間：約50分）

動画の内容

アメリカではわずか1％の富裕層が、国の富の4分の1を握るようになったのは何故か？そうした所得と富の不平等を分析し、世界で一躍脚光を浴びる経済学者がいる。パリ経済学校のトマ・ピケティ教授だ。

教授は700頁に及ぶ著書 Capital in the Twenty-First Century (邦訳：『21世紀の資本』)を発表。ヨーロッパだけでなく、アメリカ、アジアなど世界15カ国でも出版され、累計100万部を超える世界的ベストセラーとなっている。

多忙なピケティ教授が世界各地での講演の合間を縫って行った講義「不平等の経済学」では、バルザックなどの文学作品で描写された19世紀当時の人々の暮らしぶりを引用しながら、富と所得の分配の歴史をフランスのエスプリ満載にレクチャーする。

▶ 第1回 「21世紀の資本論」 ～格差はこうして生まれる～

ピケティ教授の大著「21世紀の資本」をベースにした全6回シリーズの入門篇。

2011年9月のウォール街のデモについての意見交換からスタート。

ピケティ教授はバルザックなどの文学で描かれた19世紀当時の人々の暮らしぶりを引用しながら、「資本所得」と「労働所得」の歴史をフランスのエスプリ満載にレクチャーする。

引用元：パリ白熱教室

2015年2月4日に放送された、報道ステーション「トマ・ピケティ×古舘伊知郎」を紹介します。

（所要時間：約15分）

動画の内容 （全文書き起こし）

古館キャスター：

ピケティさんは、色々と調べさせていただきますと、何と16歳で大学入試資格を取り、気が付いたら23歳という若さでマサチューセッツ工科大学の教鞭をとって、学生に教えてる。自分の脳のポテンシャルを持て余したりすることないですか？ 今までで。

ピケティさん：

それは違いますよ。確かにアメリカでは若くして教鞭をとりました。経済学の勉強を始めたころは数学的なアプローチが中心で、経済学のすべてを知っていたわけではありません。そこで歴史的な研究に重点を移し、膨大なデータ収集に時間をかけました。だから能力を持て余す暇はなかったですよ。

古館キャスター：

日本においては もうご存知だと思いますけども、「これは分厚くて難しいから読まなくていい！」、この解説本を読めば「ああそうだったのか」と「ピケティさんの この不等式がはっきり分かる」っていうのが、解説本がこんなにもね、出てまして、で 読みますとね、ピケティさんを語るようでいて「私が思うに…」って自論をず～っと並べてるって（笑）

これも想定内ですか？ かなり批判されてる部分もありますけど。

ピケティさん：

ごめんなさい。日本語が読めないので、それぞれの解説本が何と言っているかはよく分かりませんけど、私の『21世紀の資本』が成功した理由は日本や欧州など世界各地で、経済の現状に不満を抱く人がたくさんいるからだと思います。

この本の意義は膨大な歴史的データを収集したことです。不平等については あれこれと議論が繰り返されてきましたが、裏付けとなるデータがほとんどなかったのです。

▶ 「不平等」は なぜ拡大？

古館キャスター：

今までの経済理論の一部には、きちっと、どんどん経済成長 拡大していけば、やがて下の層の人たちにも果実がどんどん滴り落ちていって、結果「全体的に底上げしていく」「格差は縮まる」っていう今までの理論をこれを覆してしまった。

ここに書かれている謎の不等式ですよね、株とか債権、そして不動産とか、お金持ちがそういう「資本に投資をして儲けていく率」の方が、結果は圧倒的に、汗水たらして働いて「労働から勝ち得る所得」よりも、圧倒的にこっちの方が有利に儲ける率が高い。だからそこで どんどん不平等、あるいは格差が生まれてくる。ここを論じたところが凄いなと思うんですけども。

ピケティさん：

私が特に強調したかったのは、「資本収益率（株などから得られる利益）」が「経済成長率（労働による賃金の伸び）」よりも高くなるという長期的な傾向です。

特に日本のような国であれば、理解は簡単でしょう。なぜなら過去20年の経済成長率が非常に低いからです。人口増加率が低迷していて、マイナスになっていることも原因です。

戦後の成長期においては、富を持たない人でも、経済成長率が非常に高かったので豊かになれた。労働所得が伸び続けたおかげで十分に豊かになることができました。しかし、今の若い世代は東京やパリ、ロンドンでマンションを買いたくても、労働所得が高くないと無理です。親に資産がなく、労働所得も平均レベルでは、戦後のベビーブーム世代よりも豊かになるのはずっと困難です。

古館キャスター：

格差が、かなり極みまで進んだ時に、かつてフランス革命が起きた。格差が進んで極みにきた時にロシア革命が起きた。そういう歴史的なことを考えると、いまも、「革命的なことが起きてしかるべきかな？」と思ったりしますが？

ピケティさん：

“革命”などの政治的ショックには、不平等が原因となっているものもあります。国内の不平等の問題を平和的に解決できないと、他の誰かに責任を転嫁しがちになります。フランス国内では極右勢力が外国人労働者を非難したり、外国のせいにしてみたり。不平等の問題を平和的に解決できないと、大きなリスクとして、ナショナリズムの台頭を招きます。

古館キャスター：

フランスにおいても移民政策は失敗してるんじゃないでしょうか？ 様々な悲しい事件が起きてますが？

ピケティさん：

移民が多すぎること自体が問題ではありません。問題の本質は私たちがフランスの若者に、十分なスキル・教育・仕事を提供できていないことにあります。自身が移民であれ、移民の子であれ、移民の孫であるかによらず、若者の失業率が高すぎるのです。これが若い世代の間で緊張感を高めています。

私は「経済のグローバル化」も「財産の所有」も「市場原理」も肯定していますが、ともすると多くの人たちがナショナリズムに傾倒したり、「グローバル化はよくない」と思ってしまう恐れもあります。

▶ 「不平等」なくす切り札は？

古館キャスター：

やっぱりピケティさんが、きちっと仰っているように、「世界のGDPの1割が隠されてる」という現実。それはお金持ちがケイマン諸島なのか、あるいはその他のタックスヘイブンなのか、そういうところに富の一部を隠してしまっている、それが「世界のGDPの1割隠されている」っていう この不平等、そこをなんとかきちっと還元しなきゃってところが具体的で「良いなぁ！」っと思うんですけども、それは出来るでしょうか？

ピケティさん：

状況を是正することは可能だと思います。例えば、スイスの事例を見てみましょう。5年前までは、スイスの銀行は絶対秘密主義で、それを崩すのは不可能だと誰もが思っていましたが、「情報開示しないと制裁を科す」とアメリカが決めたら、スイス政府は「わかった ルールを変えよう」と対応したのです。

つまり、適切な制裁を科せば、金融の透明化につながるわけです。国際協力の枠組みが今はないからといって、「何もできない」と言い訳にしてはいけません。私たちは歴史から学べるはずですし、大きな政治的ショックを待たずとも、タックスヘイブンとの戦いを進められる。私は、未来は結構明るいと思いますよ。

▶ 日本への処方箋

古館キャスター：

日本は実質賃金がず～っと2000年以降ですね、2000年代に入って下がり続けてます。そして、「非」正社員がですね、4割に近づこうとしています。給料の格差が正直あります。で、一方では企業は内部留保をどんどん増やしてる。さあ、この現象をどうしたらいいでしょう？

ピケティさん：

私から言えるのは「金融政策に頼りすぎてはいけない」ということです。量的緩和でお金を刷るのは簡単ですが、紙幣の増刷だけですべての問題の解決は無理です。場合によっては、賃金を上げることも必要でしょう。お金を刷るだけでは、不動産や株価など資産バブルを生むことにつながりかねないからです。

賃金の伸びに対して、不動産価格の上昇の方が大きければ、それだけ土地などの資産購入が困難になります。だからこそ、税制改正によって、「低・中所得者には所得税の減税」「富裕層の資産には増税」が必要でしょう。

おそらく日本政府は、このうような策を講じてきてはいないだろうと思います。消費税の引き上げだけでは、正しい方向には導けないと私は考えます。

▶ 資本主義と民主主義

古館キャスター：

例えばですね、世界もそうかもしれませんが、日本は中間層から下の、おっしゃるように所得税を減税させて、富裕層の累進課税 これを進める。で、これで上手くいくなら一番いいと思うんです。

ほんのちょっとの率をとるだけでも、もの凄いスケールの資産があるので、ちょっと取ったからってこの人たちが傷ついたり痛んだりしないわけですよね。で、その数パーセントを、下の層に持ってきた時には、ここはもの凄いスケールで、安心できるわけですよね。ここ（上）の数パーセントがこっち（下）にとってはもの凄い額になりますね。

ピケティさん：

過去20年間で高所得者の税率は実質的に下がってきている。その点を政治的に議論することが必要だと思います。

あくまでも一例ですが、純資産1億円未満の人は税率「0％」、1億円から2億円の人は富裕税「1％」、さらに2億円から5億円の人は「2％」、そのような累進課税も可能でしょう。

民主主義的に透明性を持って、低・中所得者を守り、富裕層には負担を求めることが必要です。

2015年2月2日に放送された、NHK・クローズアップ現代「21世紀の資本主義はどこへ ～トマ・ピケティに問う～」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

世界で100万部超のベストセラーになっているトマ・ピケティの『21世紀の資本』。着目したのは、“資本が富を増やす圧倒的な力”だ。

各国の膨大な租税データから資本主義における格差拡大を実証したとして高い評価を得る一方、その理論やデータの信憑性を問う反論も巻き起こっている。

議論が沸騰する中、ピケティをよく知る経済学者らは、彼が敢えて“挑発者（Provocateur）”の役を任じていると指摘する。

格差拡大論はあくまで導入で、本当に彼が深めたいのは、資本主義をどのようにコントロールすればいいのか、民主主義や社会のあり方についての議論だというのだ。

21世紀型の資本主義と国家の関係をどう考えるべきか。

スタジオで国谷キャスターが本人に聞く。

引用元：クローズアップ現代

経済学者のトマ・ピケティ氏が、「経済格差」を表す公式 「r > g」 （資本収益率＞経済成長） を示し、「経済格差」は新しい現象では無いものの更に悪化し続けており、社会の根幹を揺るがす衝撃をもたらす可能性があると警告しています。

（所要時間：約21分）

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