2015年12月20日に放送された、NHKスペシャル ＜新・映像の世紀＞ 第3集 「時代は独裁者を求めた」を紹介します。

（所要時間：約1時間13分）

動画の内容

ミュンヘン近郊の山荘で、くつろぐ柔和な表情のヒトラー。その傍らには、23歳年下の愛人エヴァ・ブラウンの姿がある。物語は、地下壕でヒトラーと心中したエヴァの遺品の中から発見されたプライベートフィルムから始まる。

5000万を越える人々が犠牲となった第二次世界大戦。しかし、あの惨劇は一人の独裁者の狂気だけが生み出したものではない。

世界恐慌で資本主義に幻滅した人々はファシズムを支持し、世界中の企業がナチスへの支援を行った。

自動車王ヘンリー・フォードはナチスに資金援助したと言われ、空の英雄リンドバーグは、ヒトラーと手を組むことが世界を平和に導くと信じた。

アウシュビッツ収容所の大量の囚人管理を可能にしたのは、アメリカ企業（IBM）の開発したパンチカードシステムだった。

なぜ世界は独裁者を迎え入れたのか、なぜ止められなかったのか。

未公開映像から浮かび上がる、独裁者に未来を託し、世界を地獄に追い込んでしまった人々の物語である。

引用元：NHKスペシャル

2015年11月7日に放送された、NHK・ETV特集「それはホロコーストの“リハーサル”だった ～障害者虐殺70年目の真実～」を紹介します。

（所要時間：約59分）

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動画の内容

600万人以上のユダヤ人犠牲者を出し、「人類史上、最大の悲劇」として語り継がれてきたナチス・ドイツによるホロコースト。

しかし、ユダヤ人大虐殺の前段に、いわば“リハーサル”として、およそ20万人ものドイツ人の精神障害者や知的障害者、回復の見込みがないとされた病人たちがガス室などで殺害されたことについては、表だって語られてこなかった。

終戦から70年もの年月がたった今、ようやく事実に向き合う動きが始まっている。

きっかけの一つは5年前、ドイツ精神医学精神療法神経学会が長年の沈黙を破り、過去に患者の殺害に大きく関わったとして謝罪したこと。

学会は事実究明のために専門家を入れた国際委員会を設置、いかにして医師たちが“自発的に”殺人に関わるようになったのかなどを報告書にまとめ、この秋発表する。

番組では、こうした暗い歴史を背負う現場を、日本の障害者運動をリードしてきた藤井克徳さん（自身は視覚障害）が訪ねる。

ホロコーストの“リハーサル”はどうして起きたのか、そして止めようとする人たちはいなかったのか･･･。

資料や遺族の証言などから、時空を超えていま、問いかけられていることを考える。

引用元：ETV特集

2015年10月29日に放送された、そもそも総研「そもそもマイナンバーにあたる制度は海外ではうまくいっているのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

▶ “マイナンバー制度” 海外ではうまくいっているの？

▶ 【共通番号制度】 導入後 廃止したイギリス なぜ？

▶ 【共通番号制度】 ドイツ フランスが導入しないワケ

▶ 【マイナンバー制度】 政府の“本音”は？

2015年9月17日に放送された、そもそも総研・特別版「そもそも“いつかは徴兵制”なんて誤解と言い切れるのか？」を紹介します。

（所要時間：約28分）

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動画の内容

▶ 安保 法案採決 きょうに持ち越しへ… 国会内外で怒号

▶ 本当に日本で徴兵制はありえないのか？

▶ 日本で徴兵制はあり得ないのか？ 海外のケースは

▶ 徴兵制は“憲法で禁じられている”は本当か？

▶ 貧困層が標的？ “経済的徴兵”の可能性は…

▶ 問題ないの？ 住基台帳データ使用で自衛隊勧誘

▶ 法案成立は「終わり」ではなく「新たな始まり」では

2015年7月9日に配信された、VICE「憎悪する欧州　ドイツ極右団体の躍進は急増する移民への怖れなのか」を紹介します。

（所要時間：約10分）

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動画の内容

ドイツで台頭する、西洋のイスラム化に抗う政治団体、ペギーダ（PEGIDA: Patriorische Europaer gegen die Islamisierung des Abendlandes）。

2014年10月、ザクセン州ドレスデンで始まったPEGIDAによるデモは、回を追うごとに参加者を増やし、2015年1月には25,000人を数えた。

欧州偏愛者たちは、何を目的に運動を続けるのか。ムスリムたちは同化のために信条を修正出来るのか、もしくはする必要があるのか。

ドイツが直面する問題の萌芽をレポート。

原題：HATE IN EUROPE: GERMANY’S ANTI-ISLAMIC PROTESTS (2015)

引用元：VICE Japan

2015年7月20日に放送された、報道ステーション「“憲法解釈”変えて『後方支援』ドイツがアフガンで見た惨劇」を紹介します。

（所要時間：約13分）

動画の内容

ドイツ連邦軍 トウステン・ガートナー氏（50）

「我々の基地は、一年間に31本のロケット弾を受けました。私も基地内にいたが生き残った。」

任務は戦闘には直接かかわらない「後方支援」だった。

アフガンに派兵されたヨハネス・クレア氏（29）

「銃弾が首の真横をかすめた。その時はただあと数日生き延びる事が出来ればいいと思った。」

そう語るクレアさんの主な任務は、2010～11年のアフガニスタンでの活動で、弾薬輸送や地雷撤去などの「後方支援」のはずだった。

安全と聞かされていた任務だったが、20回も銃撃戦に巻き込まれたと言う。

戦後ドイツは、憲法で侵略戦争を禁じ専守防衛に徹してきた。湾岸戦争でも多国籍軍には参加せず、約1兆円の経済支援をするにとどめた。

しかし、その姿勢がアメリカなどから「小切手外交」との批判を浴び、当時のコール政権が憲法の解釈を変更し、海外派兵に道を開いたのだった。

裁判所も条件付きでこれを認めた。

そして2001年、アメリカがアフガニスタンで対テロ戦争を始めると、ドイツは「国際治安支援部隊（ISAF）」に参加した。

任務は、米軍などへの後方支援、現地の治安維持、学校建設・医療支援などの直接戦闘とは関わりのないものだった。

コンスタンティンさん（22）は、高校卒業後友人の誘いで入隊し、2010年からアフガンに派兵された。

任務は、基地内での車両の整備。その作業の最中、突然侵入してきた男の銃弾を浴び命を落とした。

22歳の長男を亡くした ターニャ・メンツさん（46）

「政府は最初、復興支援や井戸の建設、子どもの学校の送り迎えをするんだと言っていた。危険は少ないと。」

「海外派兵が何の役に立ったのか、未だによく分からない。息子が犠牲になってヒーローにされても家族にとっては何の意味もない。」

ドイツは、昨年アフガンでの活動を終えたが、自殺者を含め死者は55人。多くは若者たちだった。

だがそればかりでなく、帰還した兵士の心にも大きな傷跡を残した。

アフガンに派兵されたクリスチャン・パパイエスキー氏（36）

「記憶力がひどく衰えた。そしてとても攻撃的になり、何度か暴力的な行為に及んだ事もあった。」

「恋人を殴った。一瞬でかっとなり見境なく殴り続けた。」

目の前で仲間が殺された事が原因で、帰国後戦場の様子が突然よみがえってくるようになったという。

「政府は安全だと言っていたが、そうではありませんでした。そこは戦場だったのです。」

彼は帰国後、PTSD(心的外傷ストレス障害）と診断されて入院、4年たった今も通院する毎日だと言う。

ドイツでは、このように帰還した兵士がPTSDを発症するケースが多発し、社会問題になっている。その数は、年間200～300人だという。

日本がドイツと同じ道を進むのであれば、帰還兵の受け入れ態勢は必ず整えておくべきだと精神科医は語った。

安倍総理

「後方支援をどのように実施するかについては、必ず戦闘に巻き込まれるわけではない。」

「物資を安全な場所で、相手方に渡す。これが今や私は常識ではないかと。」

後方支援の最中、何度も銃撃戦に巻き込まれたクレア氏は言う。

「政府がいったい何の為にやるのか。そして犠牲を払う準備が出来ているのか。」

「自分たちの息子や娘の遺体を出迎える用意が出来ているのか。」

「何より大切なのは、犠牲についてオープンにちゃんと議論することだ。」

引用元：misaのブログ

2015年6月23日に放送された、報道ステーション「いま考える『日米地位協定』沖縄と本土のどうしようもない“溝”」を紹介します。

（所要時間：約30分）

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動画の内容

戦後70年とひとくくりで言いますけれども、考えてみれば 沖縄 27年間の空白、それは「アメリカの統治」ということになります。

日本国の憲法に守られることなく、軍の用地の接収から、あるいは米軍の兵士が起こす事件・事故　こういった事に泣き寝入りをせざるを得なかった流れもその中に含まれる。

そして、もうひとつみるべきは、『日米地位協定』の大矛盾、不条理であります。これを山口アナウンサーが特集としてお届けします。

引用元：報道ステーション

2011年に放送された、BSジャパン・池上彰の現代史講義 ～歴史を知ればニュースがわかる～ 第2回「東西冷戦とベルリンの壁崩壊」を紹介します。

（所要時間：約1時間38分）

動画の内容

第二次世界大戦後、東西冷戦は何故始まったのか、その後40数年を経て冷戦崩壊へと向かった経緯について、丹念に振り返る。

東西に分断されたドイツ、ベルリンに壁が築かれ、米ソ対立の象徴なった。

その後ソ連型社会主義が行き詰まり、壁崩壊へと進んでいく。

このダイナミックな歴史を再点検する。

引用元：池上彰の現代史講義

2015年4月16日に放送された、そもそも総研「そもそも “原発新設”はいつのまにか“既定路線”なのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

▶ 60％以上という数値目標が掲げられた“ベースロード電源”とは？

（※2015年）3月30日に開かれた経済産業省の小委員会において「ベースロード電源は国際的な水準の60％以上にすべき」との提案が出されたそうです。

“ベースロード電源”というのは「安いコストで一定の電力を安定的に供給できる電源」のことだといいます。現在は停止中の原発の代わりを「天然ガス」が担っており、ベースロード電源は全体の「40％」なのだそうです。

ベースロード電源の供給源として経産省が挙げたものの中に「石油」は入っていないそうです。石油には「CO2排出」の問題があるため「これ以上は増やせない」のだといいます。

また「水力」や「地熱」は時間がかかるため、こちらも増やせないそうです。

▶ 日本で“自然エネルギー”の割合を上げることは可能なのか？

玉川徹さんは「自然エネルギー財団」の大林ミカ事務局長を訪問し、「欧米のベースロード電源の現状」についてお話を伺いました。

大林事務局長によると、「欧米ではベースロード電源は減少傾向にあり、90年代には80％以上だったものが現在は60％にまで減っている」のだそうです。

さらに、「国際エネルギー機関などは“2030～40年代には50～40％にまで減少される”という見通しを出している」といいます。

大林事務局長によれば、「ベースロード電源を減らした分は“自然エネルギー”と“天然ガス”の併用でまかなう」というのが欧米の考え方なのだそうです。

特に自然エネルギーについては高い数値目標が掲げられており、「2030年には電力の45％を自然エネルギーでまかなう」というのがEU全体の目標なのだといいます。

一方、日本における「2030年の時点での自然エネルギー目標値」は、昨年（※2014年）出されたエネルギー基本計画によると「20％程度」だといいます。しかし、この割合を上げることは「技術的には可能である」と大林事務局長はおっしゃいます。

これまで「燃料費はかからないが、設備導入コストが高い」と言われてきた自然エネルギーですが、「ドイツでは設備導入費が低下傾向にあり、太陽光発電のコストは急落している」そうです。それにより、「普通に電気を買うよりも安くなっている」と大林事務局長は教えてくださいました。

引用元：そもそも総研

2011年11月20日に放送された、NHK・ETV特集 ＜シリーズ・イスラム激動の10年＞ 第3回 「ドイツ 移民社会 “多文化主義”の敗北」を紹介します。

（所要時間：約1時間）

動画の内容

2年前（※放送は2011年11月）、ドイツの法廷でイスラム移民の女性が殺された。殺したのは、彼女を「テロリスト」「イスラム原理主義者」とののしったことで訴えられたドイツ人。隠し持っていたナイフで16回、執ように刺した。女性のお腹には子どもがいた。

その翌年（※2010年）の10月。「多文化社会の試みは失敗した。完全に失敗した。」ドイツ・メルケル首相の発言がヨーロッパに波紋を呼んだ。イスラムと欧米の対立が鮮明となった911。リーマン・ショックによる経済不況が追い討ちをかけ、今、イスラム移民は逆風の中に立っている。「イスラムフォビア（嫌悪）」の中で、彼らは何を思い、どのように暮らしているのか。

一方、ヨーロッパ社会も、イスラム移民をどのように受け入れるか、模索が続いている。ドイツでは、移民のドイツ語習得を進めるなどの「統合」政策が打ち出された。イスラム移民が独自のコミュニティを作ってドイツ人と接触せず、社会を分断していると考えたためだ。しかし、「統合」は母国の文化を捨てさせる「同化」であると移民たちは反発、溝はなかなか埋まらない。

20年後、イスラム教徒は20億人を超え、世界人口の4人に1人に達するとも見込まれている。イスラムを知り、接するためには何が必要なのか。ヨーロッパ、最前線の現場に迫る。

引用元：ETV特集