2015年5月26日に放送された、NHK・クローズアップ現代「足元に眠る宝の山 ～知られざる下水エネルギー～」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

全国に46万㎞も張り巡らされた日本の下水道網。今、これを新たなエネルギー源として活用する動きが広がっている。

下水処理場に発電所を設置し、下水処理の過程で生まれるガスを燃料にした発電を行う自治体が相次いでいる。

仙台市では企業と共同で、下水道管から直接、熱を取り出す実証研究も始まり、地元スーパーの温水として活用し始めた。

福岡市では下水処理場のガスから水素を製造し、燃料電池自動車に供給する世界初の実証実験が始まった。

水素が安定的に製造できればCO2を全く出さない究極のエコカー燃料になると期待を集めている。

資源としての可能性はどこまで伸ばせるのか。下水エネルギー開発の最前線を紹介する。

引用元：クローズアップ現代

2015年4月29日に放送された、NHK・時論公論「原発・“再エネ”割合はこれで良いのか」を紹介します。

（所要時間：約10分）

動画の内容

国のエネルギー政策の大きな方向性を決める、電源構成の議論が大詰めを迎えています。

経済産業省は2030年の発電割合として、再生可能エネルギーが22％あまり、原子力が20％あまり等とする、叩き台の案を出しました。

こうした数字にはどんな意味が込められているのか？最適の組み合わせを考えるための基準に照らし合わせて見ていきます。

引用元：時論公論

2015年4月22日に放送された、NHK・時論公論「地熱大国に学ぶエネルギー利用」を紹介します。

（所要時間：約10分）

動画の内容

2030年のエネルギーミックスの検討が進み、原発比率とともに再生可能エネルギーの引き上げが焦点となっています。ただ、その中心は太陽光や風力で、地熱は簡単には拡大できないとして、あまり注目されていません。

しかし、再エネの中でも、「安く」「安定した」エネルギー源で、その利用を拡大し『地熱大国』となったのがアイスランドです。

今夜の時論公論は、地熱先進国の取組みを見ながら、日本が学ぶべき点を考えます。

引用元：時論公論

2015年4月16日に放送された、そもそも総研「そもそも “原発新設”はいつのまにか“既定路線”なのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

▶ 60％以上という数値目標が掲げられた“ベースロード電源”とは？

（※2015年）3月30日に開かれた経済産業省の小委員会において「ベースロード電源は国際的な水準の60％以上にすべき」との提案が出されたそうです。

“ベースロード電源”というのは「安いコストで一定の電力を安定的に供給できる電源」のことだといいます。現在は停止中の原発の代わりを「天然ガス」が担っており、ベースロード電源は全体の「40％」なのだそうです。

ベースロード電源の供給源として経産省が挙げたものの中に「石油」は入っていないそうです。石油には「CO2排出」の問題があるため「これ以上は増やせない」のだといいます。

また「水力」や「地熱」は時間がかかるため、こちらも増やせないそうです。

▶ 日本で“自然エネルギー”の割合を上げることは可能なのか？

玉川徹さんは「自然エネルギー財団」の大林ミカ事務局長を訪問し、「欧米のベースロード電源の現状」についてお話を伺いました。

大林事務局長によると、「欧米ではベースロード電源は減少傾向にあり、90年代には80％以上だったものが現在は60％にまで減っている」のだそうです。

さらに、「国際エネルギー機関などは“2030～40年代には50～40％にまで減少される”という見通しを出している」といいます。

大林事務局長によれば、「ベースロード電源を減らした分は“自然エネルギー”と“天然ガス”の併用でまかなう」というのが欧米の考え方なのだそうです。

特に自然エネルギーについては高い数値目標が掲げられており、「2030年には電力の45％を自然エネルギーでまかなう」というのがEU全体の目標なのだといいます。

一方、日本における「2030年の時点での自然エネルギー目標値」は、昨年（※2014年）出されたエネルギー基本計画によると「20％程度」だといいます。しかし、この割合を上げることは「技術的には可能である」と大林事務局長はおっしゃいます。

これまで「燃料費はかからないが、設備導入コストが高い」と言われてきた自然エネルギーですが、「ドイツでは設備導入費が低下傾向にあり、太陽光発電のコストは急落している」そうです。それにより、「普通に電気を買うよりも安くなっている」と大林事務局長は教えてくださいました。

引用元：そもそも総研

2014年12月24日に放送された、NHK・時論公論「曲がり角に来た 再エネ買い取り制度」を紹介します。

（所要時間：約10分）

動画の内容 （全文書き起こし）

太陽光や風力発電などを増やすための再生可能エネルギーの買い取り制度が、曲がり角を迎えています。

環境に優しい国産のエネルギー、再生可能エネルギーを飛躍的に伸ばそうと2012年に始まったこの買い取り制度ですが、スタートから2年余りで、見直されることになりました。

問題点はどこにあったのか、今後、着実に再エネを増やすには、どうすべきか、考えたいと思います。

この「固定価格買い取り制度」は、太陽光や風力などで発電した電気を、一定の価格で10年、20年という長期にわたって、電力会社が買い取ることを義務付けているものです。

自宅の屋根に太陽光パネルを付け、余った電気を売ろうという個人も、再エネ発電に参入しようという企業も、採算を見こみやすいので、普及が進む、というのが目論見です。

ところが、電力会社への接続申し込みが急増したため、今年（※2014年）9月、九州電力など5つの電力会社が、受付を一時保留すると突然発表したのです。

買い取り希望の90％以上は太陽光発電です。

設備についての認定を国から得て、これから申し込もうと思っていた事業者などは当てが外れ、騒動になりました。

再生可能エネルギーが増えると、何が問題になるのでしょうか。

電力会社の説明はこうです。電気の需要が少ない春や秋、天気が良くて、太陽光発電がフル稼働すると、発電量は急増します。
　
仮に原発が再稼働していれば、供給が需要を上回ることにもなります。すると電圧が異常に上がり、発電所が緊急停止し、大規模な停電が起きる恐れがあるというのです。

太陽光発電がここまで人気になったのは、それだけ優遇してきたからです。

住宅用の太陽光は1kwh当り37円で、10年間買い取ります。メガソーラーなどは32円で、20年間の買い取りです。大型風力などより有利な設定になっています。

一方、家庭が払う電気料金は1kwh当り20円前後ですから、売り値より高い電気を電力会社は買っているわけです。他の電源より割高になる分は電気料金に上乗せされ利用者が負担しています。

原発事故の後、脱原発に舵を切った民主党政権の時にできただけに、当初3年は再エネ事業者が儲けを出せるようにと、法律に定められている程、手厚い制度になっています。

その結果、メガソーラーの用地を見つけやすい地方で特に新規参入が増え、この5社が申し込みの受付をストップしました。

しかし、接続枠は本当にもうないのか？電力側の都合で渋っているのでは？といった疑問の声も出て、中立な専門家の会議が、各社の接続可能量を改めて算定しました。

その結果が、左側の棒グラフ　九州電力で800万kw余り、それに対し既に申し込みがあった量が右、九電では1300万kw余りです。5社とも接続可能量を超えているか、その寸前という状況で、枠はもう一杯なことが分かりました。

このため経済産業省は、制度の運用を見直すことにしました。

その方法が、発電側で出力を落とす「出力抑制」です。

※これまで500kw以上の大規模ソーラーだけを対象にしていたのを変え、全ての太陽光発電に出力抑制を求められるようにします。

※また、出力抑制は「年間30日まで」としていた枠を外し、無制限で求められるようにしてこの条件をのんだ事業者だけを受け入れます。

こう改めることにしたのです。みんなが少しずつ我慢することで、より多くの設備を活用できるようにしようというわけです。ただし、既に稼働しているものに、遡って新ルールが適用されることはありません。

さて出力抑制は、需要を超えているこの時間帯に出力を抑えて貰うものです。

今はこれを、発電側でスイッチを切って実施していますが、今後は、電力会社側から遠隔操作で、時間毎に調整できるシステムを開発することにしています。　

更に、買い取り枠だけを取って工事は始めず、機材が安くなるのを待つ、といったグレーな手段もとれないよう規制します。こうしたルール変更が来月（※2015年1月）行われた後、電力会社の受付も再開されます。

出力抑制自体は、再エネの発電量が全体の20％にのぼるスペインでは普通に行われているといいます。

とはいっても、これはいわば「電気を捨てている」わけで、勿体ないことです。

そこで、将来的な対策になるのが、電力会社のエリア間をつなぐ「地域間連系線」という送電網の増強です。

人口が多く、需要が大きい東京電力、中部電力、関西電力の3社には、再生可能エネルギーの受け入れ余地はまだまだあります。

エリアを跨ぐ送電網を太くすれば、北海道・東北から東京電力へ、あるいは九州・四国から関西や中部へと電力を送って、有効に活かすことが出来ます。

課題は、この送電網を建設するコストです。　

連系線は1本通すのに10年と、数千億円の費用がかかるとも言われています。

そのコストは、いずれ電気料金に跳ね返ってきます。とはいえ、例えばドイツの場合は国内も、隣国とも送電網が網の目のように繋がっているので、余った電力は他の足りないエリアに簡単に送れて、出力抑制など考える必要がないといいます。こうした例も参考にしたいところです。

もう一つの方法は、大規模な蓄電池の活用です。

太陽光や風力も蓄電池と組み合わせれば、出力を安定させることが出来ます。コスト面でも工事期間でも連系線の増強よりはやりやすいと見られています。

また、同じ再生可能エネルギーでも、優先順位をつけて導入を拡大していくことがルール化されました。

出力が安定している地熱や中小の水力発電を優先して受け入れ、これらは出力抑制の対象にはしません。

太陽光・風力などは出力抑制の対象ですが、同じ太陽光でも止める場合はまずメガソーラー等からで、それで足りない場合に住宅用も、という順番になります。

さて、買い取り制度発足からわずか2年余りで、受け入れ可能な枠が一杯になり、制度を見直さざるをえなくなったということは、これは政策の失敗だったのでしょうか。

必ずしもそうではないと思います。むしろ、制度が効きすぎた、と言えるでしょう。

「スピード感を持って大量に再エネを導入する」

このロケットスタートが目的ではあったのですが、実際はそれに投機的な動きも加わって一気に過熱し、このままでは天井に当たりそうになったというわけです。

そこでこれからは、増やしてはいくけれども、少しペースは落とすことになるのでしょう。

では、再生可能エネルギーはどこまで増やすのか、エネルギー基本計画は、電源構成比率で20％以上を目安にしています。

それをどういうペースで、いつまでに達成するのか、将来の望ましいエネルギーミックスを考える上でも、重要なポイントになります。

もう一つの課題は、再エネを増やすことに伴うコストです。

電気料金への上乗せ額は平均的な家庭で今、月225円程度、国全体で年に6500億円です。

これが将来、計画中の設備が全て事業化されると仮定しますと、家計の負担は月935円、総額は2兆7000億円にも膨らむと試算されています。

設備や機械は年々、安くなっているのですから、国民負担を抑えるため買い取り価格も引き下げていくのが本来の姿でしょう。

このように、まだまだ課題が多いわけで、再生可能エネルギーを根付かせる道を、国も事業者も、そして私たち利用者もこの先、しっかり考える必要がありそうです。
　
（関口博之　解説委員）

引用元：時論公論

アレクサンドロス・ジョージ・シャラランビーデス氏が、従来の発電設備より費用が安く持続可能なのにもかかわらず、太陽光発電だけに切り替えられない理由として、「ミー散乱」と呼ばれる現象によって太陽の光が雲によって集められ、ソーラーパネルに届く太陽エネルギーが50％以上増えて「ソーラーパネルを壊すおそれがあること」、ソーラーパネルの場合には「余った太陽エネルギーを保存する経済的な方法がまだ見つかっていないこと」だと解説しています。

（所要時間：約5分）

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動画の内容 （全文書き起こし）

発電をすべて太陽光発電に切り換えるメリットはいくつかあります

多くの場合安く電力が作れ いずれなくなる石炭のような 天然資源を必要とする いままでの発電と比べて明らかに持続可能です

ではなぜいまある発電所を太陽光発電に換えないのでしょうか

それは太陽光発電を安定して利用できない ある要因があるからです

雲による遮蔽です

太陽の光が地球に向かうとき その一部が地球の大気で吸収され 一部は反射して宇宙に戻っていきますが それ以外は地球の表面に届きます

地球の表面に届いた太陽光は 直接日射といいます

雲に遮られた太陽光は 散乱日射といいます

建物などに 反射して太陽光発電システムに届く光は 反射日射といいます

雲が太陽光と発電にどのように影響を与えるかを考える前に 太陽光発電の仕組みを見てみましょう

第一のタイプとして ソーラータワーがあります

中央のタワーと周りを取り囲むたくさんの鏡から構成され 太陽を追跡して直接日射をタワーの一点に集めます 海が大好きな人のようです

太陽の光から作られる熱はとても大きいので 水を沸騰させ蒸気にしてタービンを回し 電気を作ることができます

しかし太陽光発電というときは 普通ソーラーパネルによる 発電を指します これが一番よく利用される太陽光発電です

ソーラーパネルでは太陽光の光子がパネルに当たり電子が解放されて電流を発生させます

ソーラーパネルはすべての種類の太陽光を利用できますが ソーラータワーは直接日射しか利用できません

ここで雲が重要な要素となります

太陽発電の種類と 太陽との位置関係によって 作り出される電気の量は増減します 積雲が数個太陽の前にあるだけで ソーラータワーによる発電は 直接日射によるので ほとんどゼロになる場合があります

ソーラーパネルの場合でも発電量は減りますが すべてのタイプの太陽エネルギーを利用できるので それほど低下はしません

いずれの方式でも 雲がどこにあるかが重要です

反射あるいは 特にミー散乱と呼ばれる現象によって太陽の光は雲によって集められ ソーラーパネルに届く太陽エネルギーは50％以上増えることがあります この増加分を考慮しないとソーラーパネルを壊してしまうかもしれません

なぜ問題なのでしょうか

雲が屋根のパネル上空を通り過ぎただけで この授業が見れなくなるのは困りますよね

ソーラータワーでは溶融した塩や 油の入った巨大なタンクで余った熱を蓄えて必要なときに利用することができます

このように変動する太陽エネルギーを管理し 電気が安定して作り出せるようにします

しかしソーラーパネルの場合には 余った太陽エネルギーを保存する経済的な方法がまだ見つかっていません

従来型の発電所は まだここで必要になります

太陽光発電による変動を抑えるため 不足する電力を従来型の発電によっていつでも補えることが必要だからです

ではなぜ従来型の発電所を主なエネルギー源としてではなく ただ予備電力として利用することが出来ないのでしょうか

それは火力発電や原子力発電所で作業員がノブを回して空の雲の量に応じて発電量を制御することができないからです 応答時間が遅すぎるのです

その代り 太陽光発電の変動をカバーするために 従来型の発電所による電力が常にある程度発電されているべきです

晴れた日には予備の電力は無駄になるかも知れません けれども空が曇ってきたら電力が不足分を埋めてくれます

それが現在我々が常に一定量の電力を確保するために行なっている方法です

このような理由で多くの研究者が 雲の動きや発達を 人工衛星の写真や空を観測するカメラで予測して 太陽光発電所からの発電量を最大にし エネルギーの無駄を最小にしようとしています

これが実現すれば どのような天候でも このビデオを太陽光発電だけで楽しむことができます

でも天気が良ければ 様々な種類の雲を観察するために 外に出かけたくなるかも知れませんね

引用元：TED-Ed

2014年12月3日に放送された、そもそも総研「そもそも電力会社から電気を買わない生活ってどうなんだろう？」を紹介します。

（所要時間：約23分）

動画の内容

玉川徹さんがまず伺ったのは、横浜市戸塚区で「電力自給生活」を送られている佐藤夫妻のお宅です。こちらの住宅は電柱から遠く離れているため、電力会社から「敷地内に新たに電柱を立てなければ電線を引き込めない」と言われ、「電力の完全自給」に踏み切ったといいます。

屋根に設置したソーラーパネルによって発電した電気はフォークリフト用だったバッテリーに充電され、日照のない夜間などはそこに蓄えられた電気を使っているそうです。このバッテリーは「2カ月に1度の水補給」と「1年半ごとの異物除去」を行うことで「10年以上使用できる」といいます。

「電子レンジ」を置かず、照明には「LED」を使い、冬場の暖房は「プロパンガスによる床暖房」だという佐藤家。電力自給については柔軟な思考で対応し、「最小限からスタートし、もし途中で足りなくなったらソーラーパネルを増やせばいい」と考えているそうです。

以前から「あまり電力を使わない生活」を送っていた佐藤家の場合、現在の生活は「コスト的に得なわけではない」といいます。それでも電力自給に踏み切ったのは「他者に負担をかけながら電気を使う生活をしたくなかったから」なのだそうです。

玉川さんが続いて訪ねたのは、奈良県にお住まいの山本夫妻のお宅です。こちらでは電気だけでなく「生活用水」までも自給しているのだそうです。

山本さん宅を請け負った住宅メーカー「無添加住宅」の秋田憲司社長によれば、このお宅は「特に節電をせずに暮らせるだけの電力自給ができるよう、通常よりも多めのソーラーパネルを設置している」そうです。蓄電池も「3日分相当の電気が蓄えられる規模」なのだといいます。

生活用水については敷地内に「井戸」が掘られており、そこから電動ポンプでくみ上げた水を飲料水にも使っているのだそうです。「年間通じて14℃」という地下水の特性を利用し、夏場には「クーラー」にも活用するといいます。

山本さん宅クラスの自給システムを作る場合、建設費に「約500万円」のコストが上乗せされるそうです。けれども「地震などで被災して電気や水道などのインフラが断たれた状態を想定し、安心への投資として自給システムを導入するのは有効であると思います」と秋田社長は語っていました。

引用元：モーニングバード

2014年7月18日に行われた、自然エネルギー推進会議「エイモリー・ロビンス博士が語る『新しい火の創造』」を紹介します。

（所要時間：約1時間17分）

この動画を大きい画面で見る

動画の内容

小泉純一郎・元総理が、自身の脱原発論の根拠として薦める『新しい火の創造』（ダイヤモンド社）。その著者のエイモリー・ロビンス氏が来日し、（※2014年）7月18日、小泉元首相などが発起人を務める「自然エネルギー推進会議」で再生可能エネルギーについて講演した。

講演には、同じく発起人である細川護熙・元総理も、小泉元総理とともに参加した。さらに、鳩山由紀夫元総理、菅直人元総理も会場に姿を見せた。4人の元総理から注目を浴びるロビンス氏は、物理学者であり、エネルギー分野の世界的権威としても知られるロッキーマウンテン研究所の創設者でもある。

福島第一原発事故後、ドイツはエネルギーの効率化を図り、自然エネルギー推進に舵を切ったのに対し、当の日本は輸入化石燃料を増やし、古いエネルギーシステムの保護に走ってしまった、とロビンス氏は指摘。「2010年、日本もドイツも電力需給率の30％は原発だったが、311以前のドイツの原発の出力は、2016年に再生可能エネルギーに取って代わられる」という。

「世界の市場は分散型自然エネルギーへシフトしている」というロビンス氏。ロビンス氏が例に挙げた中国では、この5年間（※2010年～2014年）で風力発電が倍増し、ここ2年間（※2013年～2014年）で原発をはるかに越える発電量を誇っているという。この1年で太陽光発電も増加したという。

「再エネが気候によって変動すると言っても、気候は予測不可能ではない」。ロビンス氏は、原発・火力に集中させることなく、コージェネ、地熱、太陽光、バイオマス、水力、風力など、さまざまな発電方法で電力を分散する必要があると訴えた。

「原発は福島以前から増えていない。世界中の原発、石炭火力の新設発注は、コスト、リスクが高いので消えている」とし、「米国では経済性がないということで、原発を閉鎖している」と実情を明かした。

引用元：IWJ

2014年10月1日に放送された、報道ステーション「再生可能エネルギーに暗雲 電力各社、受け入れを「中断」」を紹介します。

（所要時間：約10分）

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動画の内容

太陽光発電などの再生可能エネルギーについて、九州電力が新規の買い取りを中断すると発表し、買取を申し込んだ企業などに説明会が開かれたが、多くの人が納得出来ず。

九州電力担当者は、今回の回答保留の原因を 「申し込みの急増」 と説明。

蓄えておけない電気は発電量と使用量のバランスを取る必要があるため、申し込み業者全てを受け入れた場合に安定供給のバランスが脅かされると九州電力は主張。

※＠動画による注釈 ▶ 「夏」の最大電力需要見通しは 1,671万kW

今夏（※2014年7、8月）の最大電力需要については、定着節電として、昨夏の節電実績の約9割（マイナス161万kW）を織り込むとともに、至近の景気の動向等を踏まえた結果、平成25年度並み猛暑で1,671万kWと想定しています。

引用元：九州電力 今夏における需給見通し

宮崎で太陽光事業を立ち上げる計画だったが工事はストップしている状態の商社・担当者は、九州電力はこの事態を把握していたのではないかと話す。

再生可能エネルギー買い取り価格決定の委員会メンバー（前日本環境学会会長・国の調達価格等算定委員会）は、揚水発電や送電網の強化で余った電力を本州に流す方策などを指摘。

朝日新聞論説委員は、電力会社に任せることが良くない、送電網強化、蓄電池などのインフラを整えることなどが必要と指摘。

佐賀市、熊本市、福岡市、宮崎市、鹿児島市の太陽光発電所、宮崎・川南町、九州電力の映像。

九州電力担当者、音声提供：出席した事業者、三和通商・宮崎担当者、再生可能エネルギーの買い取り価格を決める委員会のメンバー・和田武委員のコメント。

契約申し込みがあった太陽光発電・風力発電のグラフあり。

朝日新聞論説委員・恵村順一郎のスタジオコメント。原子力に言及。

引用元：JCC

2013年8月06日に配信された、武田邦彦「怪しい「空気」作り・・・原発の代わりは再生可能エネルギー」を紹介します。

（所要時間：約5分）

動画の内容

「原発は再開せざるを得ないのではないか」という意見の人に聞いて見ると、「原発の代わりの再生可能エネルギーは非現実的だから」という。そこで「原発の代わりに火力発電は？」と聞くと、「えっ？！火力？！」と頭が混乱する。

これもNHKの一つの「空気」作りが成功した例だ。

「新しいもの」が失敗したら、「より新しいもの」を探すのではなく、普通なら「一つ前のものに戻ってしばらく待つ」というのが普通だ。原発の前は「石油、石炭、天然ガスなどの火力発電」だったのだから、原発が危険となれば「これまでの火力発電」に戻れば良いわけなのに、「原発の代わりは新しい再生可能エネルギーだ」ということで迷路に導いている。

１）原発は危険だ
２）だから再生可能エネルギーだ、
３）再生可能エネルギーはできるかどうかわからない、
４）だから原発だ。

という論理になっている。でも、

１）原発は危険だ、
２）だから普通の火力にしばらく戻ろう
３）そうだそうだ。

ということになる。この道筋を消しているのが「原発の代わりは再生可能エネルギー」という「空気」なのである。

新聞を見ると「原発の停止に不安を持っている人が多い.再生可能エネルギーは果たして可能か？」という論理がみられる。また産業界は「再生可能エネルギーなど現実的ではない。だから原発再開だ」という。いずれも怪しい「空気」作りに成功し、誤った道筋に入り込んでいる。

その意味で、「CO2を出してはいけない」という無意味（世界のどこの国もやっていないし、日本もCO2は増えているという建前だけ）なことがエネルギーの選択を閉ざしている。それこそが税金を増やして日本社会をさらに非効率にするという最終的な官僚の目的に沿ったものだが。

（平成25年8月06日）　武田邦彦

引用元：武田邦彦（中部大学）