2016年1月7日に放送された、そもそも総研「単身女性の3人に1人が貧困 実態は？」を紹介します。

（所要時間：約18分）

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動画の内容

▶ 過去最悪 単身女性の3人に1人が貧困 実態は？

▶ 女性の貧困 23歳が追い込まれた現実

▶ 女性の貧困 23歳がAV女優になったワケ

▶ 女性の貧困 その実態と原因は？

▶ 女性の貧困が社会に与える影響は大きい

2015年10月15日に放送された、そもそも総研「そもそも“子どもたちの貧困”が世代を超えて連鎖するのは防げないのか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

親の年収が1000万円を超えている子どもの大学進学率が62.4％なのに対し、400万円以下の場合は31.4％にまで落ち込んでしまうというデータがあります。

また、生涯賃金も学歴に比例して高まる傾向にあり、中卒と大卒とではじつに1億円ほどの差が生じてしまうといいます。

収入が少ない家の子どもは大学進学ができにくく、成人してからも低収入のため、その子どももまた大学へ上がるのが困難となる…。

この状況を「貧困の連鎖」と考える玉川徹さんは、それを断つ方法のひとつとして「無料塾」を運営しているNPO法人「キッズドア」を訪ねました。

キッズドアが運営する無料塾は「タダゼミ」といい、「経済的な理由で通常の塾通いが困難な家庭の中学3年生」を対象に学習指導を行っています。

運営費は主に寄付でまかなわれ、指導にあたっているのはボランティアの大学生や大学院生です。現在7名の子どもたちが通ってきていて、講師1名が生徒1～2名を教えています。

玉川さんは、タダゼミに息子を通わせている母親の1人に話を伺いました。

その方はシングルマザーとして4人の子育てをしているのですが、健康を害して就労ができないのだそうです。「離婚した夫から養育費は貰っておらず、生活保護と児童扶養手当以外の収入はない」といいます。

「生活保護を受けるのは自分の責任だが、子どもに貧困を受け継がせたくない。やる気のある子どものために、国には “無利子の奨学金”の充実をお願いしたい」と語るその方は、「経済的バックボーンのない子どもに力を貸してくれるタダゼミは本当にありがたい存在」と感謝を述べていました。

キッズドアの理事長、渡辺由美子さんもまた、「タダゼミに通う子どもの約8割が母子家庭で、経済的な理由で満足な教育環境が整えられない。親の所得で進路が左右されることのないように、奨学金を充実させてほしい」と語っておられます。

今回の取材を通じて玉川さんは「親の収入格差と子どもの教育を切り離さなければ大変なことになってしまうのではないか」と感じ、「お金があっても無くても同等の教育が受けられる社会環境の整備ができないものか」と考えさせられたそうです。

引用元：そもそも総研

ローリー・エシッグ氏が、私たちが「人類共通の未来」を信じることをやめて「自分だけのハッピーエンド」に執着するようになったのは新自由主義と呼ばれる新しい形の資本主義のせいであるという持論を展開し、恋愛至上主義は我々の未来を壊すと警告しています。

（所要時間：約16分）

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動画の内容

現代人は恋愛というものに対して疑問を持たないのが当たり前。もし疑問を投げかけようものなら皮肉屋扱いされ、ひどいときには情がないと言われます。

しかし、ロマンスと資本主義の奇妙な結びつき、これに関しては今こそ問題定義すべき時が来ています。

このトークでは、資本主義、とりわけ新自由主義の下で、人々が今人類の生き残りに必要な全体的な解決策よりも自分自身の「永遠の幸せ」にかまけてしまっているのはなぜかを問います。

2015年10月1日に放送された、そもそも総研「そもそも“下流老人”に転落するきっかけは何なのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

動画の内容

▶ 人生の“選択”を誤ったことで下流老人となったお二人

８月に放送して反響を呼んだ「下流老人」の問題。下流老人とは「収入が著しく少ない」「十分な貯蓄がない」「頼れる人間がいない」という３つの悪条件が重なった高齢者のことを言うのだそうです。今回は「もともとは“中流”だった」というお二人にご登場いただき、「下流に転落してしまった理由」を伺いました。

一人目は、森實桂子（もりざね・けいこ）さん（73）です。30代の頃には「自宅に加えて、老後に備えるための賃貸用不動産まで所有していた」という森實さんですが、現在は家賃５万円のマンションで一人暮らしで、国民年金の不足分（およそ６万円）を貯金を切り崩して補う生活をしています。

夫婦で会社を経営していた頃は裕福だった森實さんでしたが、34歳で離婚した際、財産分与で「家か会社か」という選択を迫られ、会社を選んだところから運命が変わり始めました。40歳で再婚したものの57歳で再び離婚となり、同じ年に財産だった会社も倒産してしまったのです。

「もしも離婚していなかったら中流のままでいられたと思いますか？」という玉川徹さんの問いに、森實さんは「今よりは良いと思う」と答えておられました。

二人目は、かつて大手損害保険会社に勤めていたという川村貞男（かわむら・さだお）さん（74）です。現在はマンション管理人の仕事と国民年金で20万円ほどの収入があるそうですが、「いずれ働けなくなることを考えると不安」と語っておられます。

川村さんが下流に転落した原因は「転職の失敗」だったそうです。40代の時に「脱サラ」して友人の会社に移ったものの上手くいかず、やがて退職。その後に離婚をして、養育費のためにマイホームも売却したそうです。

60歳になる頃には、10カ月ほど路上生活も体験したといいます。生活保護を受けたのをきっかけに立ち直り、現在の生活に至ったそうですが、「かつての自分は自信過剰でおごりがあった。最初の会社で地道に働いていれば、下流に転落することはなかった」と川村さんは自己分析をしていました。

お二人の取材を終えた玉川さんは「人生の選択を誤ると、今の日本では“下流老人”も不思議ではない」という結論に達しました。

引用元：そもそも総研

2015年9月29日に放送された、NHK・クローズアップ現代 ＜シリーズ国連70年②＞「“誰も置き去りにしない”世界を目指して」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

世界で激しさを増す過激組織の活動。今も止むことがない民族間などの対立。

国連は、「格差」と「貧困」、さらにそれらの根源でもある「環境破壊など地球規模の問題」を根本から解決しない限り、事態の打開にはならないと訴え続けてきた。

そして国連は、設立70年の今年（※2015年）、新たな野心的な目標を掲げる。

その名は「SDGｓ＝Sustainable　Development　Goals（持続可能な発展目標）」。「誰も置き去りにしない（no one will be left behind）」を基本理念に、2030年の世界を見据えた新たな指針だ。

17分野169項目という多岐にわたる目標で、途上国だけでなく、先進国も生産・消費のあり方を変える必要があるなど、人々のライフスタイルにまで踏み込んだ大胆な挑戦である。

この壮大な目標の背景には何があるのか。そしてそれをどう実現していくのか。

番組では、事務総長の命を受けSDGｓのとりまとめを行ってきたナイジェリア人女性の特別顧問、アミーナ・モハメッド氏などへのインタビューを通して、その可能性について探る。

引用元：クローズアップ現代

2015年9月28日に放送された、NHK・クローズアップ現代 ＜シリーズ国連70年①＞ 「相次ぐ紛争そして難民… 平和は取り戻せるか」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

70年前（※1945年）、国連憲章で「国際の平和及び安全を維持するためにわれらの力を合わせる」ことを決意した国際連合。

しかし、現実には安全保障理事会は有効に機能せず、今もシリア内戦、IS（イスラム国）の台頭、ウクライナ問題などに有効な手立てを打ち出せていない。

さらに「平和維持」を目的としてきたPKO活動が、非国家の武装勢力などが台頭する中で想定外の戦闘に巻き込まれるなど、不測の事態に直面する例も増えている。

「拒否権」をもつ5大国が、世界の一致した行動を妨げている現実。

その結果、行き詰まりを見せる国連の平和構築。

シリーズ第1夜は、平和構築を巡り苦悩する国連の課題について、国谷キャスターが責任者に鋭く迫る。

引用元：クローズアップ現代

2015年8月30日に放送された、NHKスペシャル「老人漂流社会 親子共倒れを防げ」を紹介します。

（所要時間：約49分）

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動画の内容

去年（※2014年）、放送した NHKスペシャル「老後破産の現実」 では、頼れる家族のいない独居高齢者が、自分の年金収入だけでは暮らしていけず、追いつめられた末に生活保護に陥る“老後破産”ともいえる現実が広がっていることを描き、大きな反響を得た。

さらに取材を続けると、働く世代の子どもがいる高齢者にも、より見えにくい形で“老後破産”が広がっている実態が浮かび上がってきた。背景には、非正規雇用の増加によって、働く世代の収入が減り続けていることがある。

こうした人たちが十分な貯えがないまま失職すると、年金で暮らす親を頼らざるを得ない。こうして同居が始まった後、親の医療や介護費用の負担が重くなっていくと、「親子共倒れ」が避けられなくなるケースが相次いでいる。

番組では、共倒れに陥りそうな親子の現実をルポで描きつつ、独自のアンケート調査やデータ分析によって「親子共倒れ」の実態が水面下で広がってきた実態を明らかにする。

さらに、どうすれば“老後破産”を未然にくい止めることができるのか、専門家とともに考えていく。

引用元：NHKスペシャル

2015年8月27日に放送された、そもそも総研「そもそも“一億総中流”からなぜ“下流老人”が続々生まれているのか？」を紹介します。

（所要時間：約17分）

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動画の内容

かつては“一億総中流”と呼ばれた日本でしたが、現在では「6人に1人が貧困状態にある」と言われています。65歳以上の高齢者になると、その確率は「5人に1人」にまで高まるそうです。

「半貧困ネットワーク 埼玉」代表の藤田孝典さんは、「収入が著しく少ない」「十分な貯蓄がない」「頼れる人間がいない」という3条件に該当する高齢者を「下流老人」と命名し、警鐘を鳴らしています。

「現状が改善されなければ、この先9割の高齢者が“下流化”する」「もうすでに、コンビニの廃棄弁当をもらいに行ったり、野草をとって食べている人たちもいる」と藤田さんは指摘します。

半貧困ネットワークには、「月5万円程度で暮らしている人たち」が生活相談に来るそうですが、最も格差が大きいのが高齢者世代だといいます。元々貧しかった人だけが下流老人になるわけではなく、若い頃は年収300～400万円程度あった人が、頼れる近親者や知人がいないことで下流化する場合もあるといいます。

「子どもに頼ろうにも、子どもの方も下流化していて頼れない」といったケースもあるそうです。

下流老人が増える反面、高齢者の保有資産はかなりの額に上るそうです。「1598兆円」と言われる日本の“個人金融資産”のうち、60歳以上の方の資産はじつに「863兆円」にも上るといいます。こうした現状を受けて藤田さんは「お金を持っている高齢者が資産を分配するなどして助け合うことが必要」と語ります。

引用元：そもそも総研

2015年7月25日に放送された、そもそも総研「そもそも貧困や生活保護は“ひとごと”だと言い切れるのだろうか？」を紹介します。

（所要時間：約18分）

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動画の内容

▶ なぜ転落？ 年収1100万円から路上生活へ

▶ ひとごとではない!? 病気や介護で“貧困”に…

▶ ひとごとではない!? 生活保護費「減」が招く意外な影響

▶ むすび どんな人でも“貧困”に転落する危険がある

2015年7月13日に放送された、NHK・クローズアップ現代「なぜ広がる “ブラックバイト”被害」を紹介します。

（所要時間：約26分）

動画の内容

違法な長時間労働や残業代の未払など、過酷な労働環境で働かされる“ブラックバイト”のトラブルが後を絶たない。

今年（※2015年）4月に公表された全国調査では、アルバイトを経験した大学生のおよそ7割が、「労働条件が募集時と違った」「賃金が支払われない」など、不当な扱いを受けたことがあると回答。

過酷な労働条件でシフトを増やされ、学業との両立が難しくなるケースもあり、深刻な被害の実態が明らかになった。

正社員並みに責任の重い仕事を任され、辞めたくても辞められない状況へ追い詰められていく若者たち。取材から浮かび上がってきたのは、「若年層の経済的困窮」と「学生バイトの基幹労働化」の問題だ。

急増する“ブラックバイト”の実態を追い、悪化する労働環境をどうすれば改善できるのか、今後の対策を考える。

引用元：クローズアップ現代